会社概要 | ||||
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商 号 | 株式会社デルタ | |||
英文社名 | DELTA INC | |||
商 標 | デルタダイレクト | |||
本店所在地 | 〒552-0007 大阪市港区弁天2-2-17デルタビル | |||
電話番号 / FAX番号 | 電話番号:06-6572-4433 / FAX番号:06-6572-4434 | |||
設 立 | 2002年2月5日 | |||
代表取締役 | 石本隆志 | |||
資本金 | 1,000万円 | |||
インボイス番号 | [インボイス登録番号:T3120001106590] 国税庁公表サイトにて登録番号(Tを除く13桁の半角数字)を入力して検索いただくと登録番号情報をご確認いただけます。 ⇒国税局公表サイトページはこちら |
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事業内容 |
2輪 4輪自動車照明器、同用品、部品、製造販売卸 産業用照明器、航空機用、鉄道用、船舶用、製造販売卸 フォークリフト 重機建機用ドライブレコーダー製造販売卸 |
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事業所 |
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主要取引銀行 | 三菱UFJ銀行 心斎橋支店 池田泉州銀行 あべのハルカス支店 PayPay銀行 本店営業部 |
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所属加入団体 | 大阪商工会議所 | |||
顧問弁護士法人 | 弁護士法人 咲くやこの花法律事務所 | |||
コンプライアンス | 当社におけるコンプライアンスとは、法令の遵守はもとより、業界ルール、
社内規範、社会常識を遵守することであり、お客さまのご満足を
第一に、社会に有用な商品およびサービスを、安全性に十分配慮して、
誠実に提供いたします。 教育・研修マニュアル コンプライアンス重視の企業風土の醸成・定着に向けた取り組みを推進しております。 外部研修団体主催の各種セミナーに参加し常に学習できるようにいたします。 リスクマネージメント リスク管理体制の確立、ヘルプラインの整備を行い、万が一法令違反行為に つながるような事案が発生した場合、通報・相談を受け付け、問題の早期解決 を図っています。 |
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社会貢献活動 CSR |
2024年 日本財団を通じて、 「子どもサポートプロジェクト 子ども第三の居場所基金」 「令和6年能登半島地震 災害復興支援特別基金」 に支援をさせていただきました。 ---------------------------------------------------- 2023年/2022年 日本財団を通じて、「子どもサポートプロジェクト 子ども第三の居場所基金」に支援をさせていただきました。 ---------------------------------------------------- 2023年 日本財団を通じて、「ウクライナ避難民支援基金」に支援をさせていただきました。 ---------------------------------------------------- 2022年 日本財団を通じて、「トンガ救援基金」に支援をさせていただきました。 ---------------------------------------------------- 2021年 日本財団を通じて、新型コロナウイルス感染症拡大に伴う支援をさせていただきました。 ---------------------------------------------------- 2011年3月25日 日本赤十字社を通じて、東日本大震災義援金をお贈りさせて頂きました 弊社では、この度の震災で被災された方々と、被災地復興に少しでもお役に立ちたいと考え、微力ながら義援金を日本赤十字社を通じてお贈りさせて頂きました。 被災地の早期の復旧を 弊社社員一同 お祈り申し上げます。 【日本赤十字社HP】 ハイチ地震緊急募金につきまして財団法人日本ユニセフ協会を通じて寄付を行いました。 http://www.unicef.or.jp ---------------------------------------------------- 2009年1月20日 平成25年に第62回伊勢神宮式年遷宮を迎えるにあたり、 【式年遷宮とは(伊勢神宮HP)】 今後もより一層の社会貢献活動に取り組んで参ります。 |